「住宅ローン」と「健康診断」、全く関係がなさそうですが、実は住宅ローンを組むときには健康診断の結果が大きく影響するケースもあります。

住宅ローンを組む際、多くの場合は「団信（団体信用生命保険）」に加入します。団信とは、住宅ローンを借りた後に、借りた方にもしものことがあった場合、住宅ローンの残高がゼロになるものです。住宅ローン残高と同じ金額の保障が付いている生命保険が団信です。

一般的な団信は、「死亡・高度障害時」の保障ですが、今は様々な保障の団信が出てきました。「３大疾病（8大疾病・11大疾病）に罹った時」「ガンになった時」「働けない状態になった時（就業不能時）」等の保障もあります。また、同じような名称の団信でも、保障内容をしっかり比較すると、違いがあるものもあります。

「11疾病」と「8大疾病」の保障であれば、「11疾病」の方が保障範囲が広く充実しているように思うかもしれませんが、保障内容は8大疾病の方が条件が緩く、対象となる可能性が高い場合もあります。

さて、ここで健康診断との関係です。住宅ローンを借りる条件の1つとして先に書いた通り「団信の加入」がある金融機関が大多数を占めています。

一般的な団信への加入の場合は、指定の告知書へ記入し提出する必要があります。告知書の内容としては、「過去3年以内に"心筋梗塞・脳卒中・胃潰瘍・腎炎・緑内障・ガン・糖尿病"などの病気で手術や一定期間以上の治療を受けたことがあるか」「3か月以内に治療・投薬を受けたことがあるか」などの質問（告知）事項があります。逆に、その状態でなければ、基本的に一般的な団信への加入は認められることがほとんどです。

ただし、保障が厚い団信への加入を希望した場合には、告知事項が増えます。健康診断で指摘された部分がある場合、条件を満たせず団信の加入ができなくなるケースもあります。団信の加入ができないと、検討していた住宅ローンの借入自体が難しくなることもあるのです。

一般的な団信への加入する予定で住宅ローンの審査に通っていたお客様が、借入金額の変更をすることになり、保障の厚い団信の申込に切り替えた結果、告知事項に問題があって、元々審査が通っていた住宅ローンの借入も難しくなったケースもありました。

なお、借入希望額が大きくなると、告知だけでなく診断書の提出が求められるケースもあります。

多くの金融機関で住宅ローンを借りることができますが、健康状態によっては選択肢がなくなる場合がある、ということを覚えておいてください。

もし健康診断で何か気になる結果が出た場合には、しっかり治療して、一定時間が経過してから住宅購入を検討するのも1つの方法だと思います。

告知を偽った場合（告知義務違反）には、団信の保障が受けられなくなるのはもちろん、場合によっては、住宅ローンの一括返済を求められるケースもありますので、絶対にやめてください！